ITエンジニアというと、「残業が多い」「きつい」というイメージをお持ちの方も多いよう。ここでは、インフラエンジニアの残業について、実際のところを探ってみました。
経済産業省が2017年に発表した「IT関連産業の給与等に関する実態調査結果」(※1)によると、インフラエンジニアの残業時間は月平均20〜30時間。残業時間は業務によって異なり、運用や保守を担当するエンジニアは月平均20時間強、上流工程を担当するITスペシャリストは月平均30時間弱でした。(ただし雇用先にもよる)
一方、転職エージェント「doda」が2022年に行った調査(※2)によると、社会人全体の残業時間の平均は20.8時間ですから、インフラエンジニアの残業時間だけが特別多いわけではありません。
インフラは24時間365日の稼働が求められ、特にシステムの運用・監視などの業務を行う人はシフト制で働いています。このため、残業が常態化するような勤務形態ではありません。夜勤が発生することはありますが、トラブルさえ発生しなければ忙しい状況が少ないので、企業によっては待機時間を資格勉強に充てることも可能です。
むしろ、残業が多いのは、ITインフラのコンサルや営業を行う部署でしょう。相手先の都合に合わせて動くことも多く、残業やイレギュラーな出勤を行うことも珍しくありません。
(※1)参照元:IT関連産業の給与等に関する実態調査結果(http://keizaireport.com/318234/)
(※2)参照元:doda「残業が少ない仕事・多い仕事は?平均残業時間ランキング【94職種別】」(https://doda.jp/guide/zangyo/)
客先で業務を行う派遣は、エンジニアの労働時間に応じて料金を支払う契約になっています。また、契約で作業時間も決められており、契約時間以上の残業をするとなると、客先企業が超過料金を支払わなくてはなりません。結果的に無駄または過度な残業はさせないように配慮する常駐先が多くなってくるのは必然的でしょう。
SESに関しても、基本的に常駐先のクライアント企業には指揮命令の権限がありません。「作業時間あたり○○円」という計算で、各エンジニアの能力によって契約が決まるため、こちらも派遣と同様な結果になることが多いのではないでしょうか。
残業平均の確認や規則違反ができない上場会社を選ぶなどは、転職活動・就職活動の際に意識してみてください。
残業度合は企業によって大きく異なります。社員数の少ない企業では、一人あたりの仕事量が多くなりがちです。担当以外の業務も行わなくてはならなかったり、離職した社員の引き継ぎが充分行われなかったりして、結果、残業が発生しやすい傾向にあります。
ただし近年は働き方改革などにより、残業の削減や、若手へのフォローに取り組んでいる企業も少なくありません。
どんな働き方をするにしても、将来的に市場価値の高いエンジニアになるためには、10代20代からインフラエンジニアとして下積みをしておくのがおすすめです。ただし、会社選びを間違うと、下積みしかできなかったり、逆に、上流工程だけできても下流工程の専門的な知識が少ないインフラエンジニアになったりすることも…
選ぶ会社次第でエンジニア人生が大きく変わってしまうので、未経験者からエンジニアを目指す方は、ぜひこちらのページをチェックしてみてください。
インフラエンジニアの中には、残業すらせずに高収入を得ているエンジニアがいます。そんな「稼働効率の高い」インフラエンジニアになるために大切なのは、スキルアップです。上流工程を担えるスキル、どんな状況にも対応できるプログラミングスキル、チームで円滑に作業できるようなコミュニケーションスキルやマネジメントスキルを身につければ、キャリアアップや高収入も夢ではありません。
特に、近年注目されているクラウドや、Googleが提唱するエンジニアリング手法「SRE」などの知識も得ておくと、各企業で重宝されるでしょう。
インフラエンジニアの残業は、他の職種に比べてさほど多いわけではなく、トラブルが起きた場合やシステムメンテナンス以外では、あまり残業になることがないようです。客先派遣など働き方や選ぶ企業によっては、残業がないケースもあります。
ただし、少人数の企業や体制が整っていない企業などでは残業が発生しやすいので注意が必要です。
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