AWS(エーダブルエス)

AWSとは

AWSは、「Amazon Web Service」の略称で、Amazonが提供しているクラウドサービスです。PayPayやマリオカートアプリ等にも使用されています。特徴を2つ紹介します。

さまざまなサービスを掛け合わせて使用できる

ストレージやデータベースだけのレンタルではなく、データ分析ツール、ネットワーキング、モバイル開発、管理ツール、機械学習など、240種類を超えるサービスを提供しており、必要なサービスだけを利用できます。サービスを掛け合わせることで自社にピッタリのシステムになります。

従量課金制

料金システムは、従量課金制です。使った分だけ課金されます。AWS上で仮想OSを借りた場合、そのOSに接続して使用した分だけしか請求されません。従量課金制のメリットは、無駄なコストが発生しないことです。将来を見越して現在は必要のないコストをかける必要がありません。

AWSでできることと代表サービス

コンピューティング

プログラムの実行環境を提供するサービスです。仮想サーバ、VPN、サーバレス環境があります。サービス名は、「Amazon EC2」「Amazon Lightsail」「Amazon Lambda」です。

ストレージ（データ保存）

データの保存や共有、オンプレミスのデータをバックアップできるサービスです。「Amazon S3」「Amazon EBS」「Amazon EFS」というサービス名で提供されています。

データベース

マネージドなRDBMS（リレーショナルデータベース管理システム）、NoSQLデータベースやDWH（データウェアハウス）用のエンジンなど、目的別エンジンを選択できるサービスです。「Amazon RDS」「Amazon DynamoDB」「Amazon Redshift」がデータベースサービスを担っています。

ネットワークとコンテンツ配信

AWS状にプライベートネットワークを構成するサービスです。オンプレミス環境とAWSの間に専用線接続を引きます。通信を複数のサーバへ分散することで、負荷を分散できます。サービス名は、「Amazon VPC」「AWS Direct Connect」「Elastic Load Balancing」です。

マネジメントとガバナンス（運用監視）

AWS上のリソースの利用状況の収集やAWS操作、ログ収集、リソース利用状況の記録を行うサービスです。「Amazon CloudWatch」「AWS CloudTrail」「AWS Config」というサービス名で提供されています。

分析

データレイク、ビッグデータ分析、ログ分析、機械学習（ML）などデータ分析のための関連サービスです。幅広いサービスが用意されています。サービス名は、「Amazon EMR」「Amazon QuickSight」「Amazon Kinesis」です。

AI系サービス

学習済みAPIやAuto ML系、チャットボットといったサービスです。あまり機械学習に対する深い知識がなくても簡単に利用できます。サービス名は「Amazon Rekognition」「Amazon Textract」「Amazon Comprehend」です。

AWSを利用するメリット・デメリット

メリット

AWSはクラウドサービスのため、ハードウェアやソフトウェアを購入する必要がありません。初期費用を抑えて導入することが可能です。従量課金制のため、無駄なコストも発生しません。ハードウェアやソフトウェアの管理を行う必要がなく、常に最新の状況で使用できます。セキュリティも最新の状態が維持されるので、安心して利用できます。

デメリット

従量課金は、使用していない分の費用が発生しないという意味で無駄のない料金制度ですが、使い方によっては定額制のサービスより高額になりやすいという側面があります。また、毎月料金が変わるので、予算を管理しづらい点もデメリットです。また、サービスが多いことはメリットではありますが、最適なサービスを選択するためには、ノウハウが必要になります。

AWSの活用事例

森永製菓

デジタルトランスフォーメーション（DX）によるビジネス変革を見据えて、従来オンプレミス環境で運用してきたシステム関連をすべてAWSへ移行しました。パフォーマンスの向上によって、原価計算関連の処理が4.7時間から1.4時間に短縮されるなど、業務の効率化を実現。インフラの維持運用コストも5年間で数億円の削減の見込みとなっています。

日本経済新聞社

10年以上オンプレミス環境で運用してきたものの、技術的負債の増加や運用工数の増大、人材確保の課題などを抱え、日経IDの管理基盤をAWSへ移行しました。経営層の支持を獲得し、協力会社とのノウハウ共有やデータベースの無停止移行など、プロジェクトは成功。人材確保の障壁がなくなり、開発者が機動的に動ける環境ができたため、日経ＩＤのアップデート対応が容易になりました。事業成長につながることが期待できています。

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